本業に関連する優待が大半を占め、目的はあくまで自社の事業を知ってもらうためのPR。クオカードや図書券を配る日本のように、本業とかけ離れた優待は皆無と言っていい。

　ただ、日本とは対照的に、優待を実施する企業は減る一方だ。「優待を配っている余裕があるなら配当に回せ！」という、株主からの圧力が強いからである。

　金券ショップも日本ほど発達しておらず、優待を受けられる投資家が限られていることも理由の一つとしてある。

　こうしたアメリカの株は、店舗をかまえる大手証券会社よりインターネット専業証券がいい。海外の株に力を入れているのはマネックス証券。米国株の取引手数料が、ダントツで安い。

　優待はついていないが、iPhoneでおなじみのアップル社や、Googleを運営するアルファベット社など、日本未上場の超優良株が手軽に買えるのも海外株のおもしろいところだ。（経済ジャーナリスト・大場宏明、伊藤雅浩）

※『AERAwithMoney大人の株主優待ランキング』の記事に加筆・再構成

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