左上から時計回りに、早稲田大大隈講堂、立教大モリス館、明治大リバティタワー（撮影／吉崎洋夫）、同志社大彰栄館（ｃ）朝日新聞社

主な合併シミュレーション　（週刊朝日２０２１年１月１５日号より）

 大学に合併・再編の波が押し寄せている。18歳人口の減少のためで、入学定員を満たせず、定員割れする大学が相次ぐ。すでに国公立大は統合に向けて動いているが、私大では今後、どんな合併があり得るのだろうか。あくまでも専門家による予想だが、そのシミュレーションをもとに分析した。

【専門家による主な合併シミュレーションはこちら】

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「慶應とはまた差がついた感じがあるね」

　こう苦い顔をしながら言うのは早稲田大の関係者だ。昨年11月下旬、慶應義塾大と東京歯科大が合併に向けて協議を始めることが発表された。

　2008年に共立薬科大との合併で薬学部ができたのに続き、歯学部も開設されれば、日本で初めて医・歯・薬・看護の医療系4学部を持つ総合大学となる。研究力・教育力が高まり、ブランド力はより強化される。

　一方、後塵（こうじん）を拝する形の早稲田大にも医学部設置に向けた動きがある。医学部は創設者・大隈重信の悲願であり、設置に向けて歴代の総長が取り組んできた。卒業生の間にも、医学部の有無が早慶の差と考える向きもある。

　早稲田大が目指すのは、医科単科大との対等合併だ。これまでも合併の提案などはあったとされるが、実現しなかった。

「単に合併すればいいというわけではない。財政的にも健全な相手と、医学に貢献できるという見立てがあった上で、合併を考えないといけない」（前出の同大関係者）

　そうした中で有力候補として注目されているのが、日本医科大だ。早稲田大の付属・系属校である早稲田実業、早稲田高等学院、早稲田本庄高等学院の3校と高大接続連携の協定を調印し、指定校推薦の枠を2人ずつ設けた。両大学とも「合併の話はない」というが、前出の同大関係者は言う。

「連携が深まれば、合併という話に進展することは十分にある」

　いま、こうした合併に向けた動きが水面下で行われていると言われる。背景にあるのが、18歳人口の減少だ。文部科学省の資料によると、1992年の205万人をピークに減少に転じており、20年には117万人、40年には88万人にまで減少する見込みだ。

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