課長職以上に「連続9日間」の長期休暇を取らせる7大メリット (2/2) 〈ダイヤモンド・オンライン〉|AERA dot. (アエラドット)

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課長職以上に「連続9日間」の長期休暇を取らせる7大メリット

※写真はイメージです(GettyImages)

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小山昇(Noboru Koyama)/株式会社武蔵野 代表取締役社長

小山昇(Noboru Koyama)/株式会社武蔵野 代表取締役社長

 長期休暇には、次の「7つ」のメリットがあります。

1.若手社員の離職防止につながる
 プライベートを重視する若い社員にとって「長期休暇(連休)」は社員満足度に貢献する制度です。

2.ダブルキャストが実現する
 月末・月初はどの現場も忙しいため、抜けた穴を誰かが補わなければいけません。部長が休めば課長が部長の代わりをし、課長が休めば一般社員が課長の代わりをするようになる。それによって社員の層が厚くなり、ダブルキャストが実現します。

3.会社人間をつくらない
 社員は、職責が上がれば上がるほど、家庭を顧みずに仕事をするようになります。

 仕事熱心なのは結構ですが、家庭がうまくいっていなければ、仕事で成果を出すことはできない。

 したがって、社員の休暇制度を確立させておく必要があります。

4.上司も部下も成長する
 部長や課長は、「自分の休暇中に自部署の業績を下げるわけにはいかない」と考えます。

 そこで上司は、部下に対して自分がいなくても仕事がきちんと回るように指導する。

 一方で部下は、「上司の休暇中は自分が代理を務める」ようになるため、著しく成長します。

5.モンスター社員がいなくなる
 長期休暇を強制的に取れば、「その社員がいなくても、会社や部署が機能する」ことが明白になります。

「自分がいなくても会社はつぶれない」ことがわかると、モンスター社員の出現を防ぐことができます。

6.ブラックボックス化が防げる
 長期休暇のタイミングで、仕事の属人化を解消させることができます。「他の人が業務を代行できるしくみ」をつくると、「仕事に人をつける」ことが可能です。

7.社員が「表面上」は仲よくなる
 基本的に、本人都合による日程変更は認めていませんが、会社が決めた日程(経営計画書に明記された日程)だと、どうしても都合が悪くなるときもあります。

 そんなときは別の社員と代わってもらってもかまいません。
しかし、代わってもらうためには、普段から「表面上だけでも、仲よくしておく」必要があります。

 仲が悪かったら代わってもらえないので、当社では社員同士のいさかいが起きません。

 連続した長期休暇を社員に取らせたり、社長自ら取ったりするのはおもいきりが必要です。

 しかし、一度でも強制的に実施してしまえば、メリットの多いしくみであることが理解できるでしょう。

小山 昇(Noboru Koyama)
株式会社武蔵野 代表取締役社長
1948年山梨県生まれ。東京経済大学を9年かけて卒業。「大卒は2人だけ、赤字続きだった武蔵野」を18年連続増収の優良企業に育てる。2001年から同社の経営のしくみを紹介する「経営サポート事業」を展開。2017年にはJR新宿ミライナタワーにもセミナールームをオープンさせた。現在、750社超の会員企業を指導。5社に1社が過去最高益、倒産企業ゼロとなっているほか、「実践経営塾」「実践幹部塾」「経営計画書セミナー」など、全国各地で年間240回以上の講演・セミナーを開催。1999年「電子メッセージング協議会会長賞」、2001年度「経済産業大臣賞」、2004年度、経済産業省が推進する「IT経営百選最優秀賞」をそれぞれ受賞。日本で初めて「日本経営品質賞」を2回受賞(2000年度、2010年度)。2004年からスタートした、3日で108万円(当時)の現場研修プログラム(=1日36万円の「かばん持ち」)が話題となり、現在70人・1年3ヵ月待ちの人気となっている。
今回、これまで一切封印されてきた、武蔵野史上最高額のセミナー「実践経営塾 箱根プレミアム合宿」のノウハウを初公開した。
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