田原総一朗

田原総一朗(たはら・そういちろう)/1934年、滋賀県生まれ。60年、早稲田大学卒業後、岩波映画製作所に入社。64年、東京12チャンネル(現テレビ東京)に開局とともに入社。77年にフリーに。テレビ朝日系『朝まで生テレビ!』『サンデープロジェクト』でテレビジャーナリズムの新しい地平を拓く。98年、戦後の放送ジャーナリスト1人を選ぶ城戸又一賞を受賞。早稲田大学特命教授を歴任する(2017年3月まで)。 現在、「大隈塾」塾頭を務める。『朝まで生テレビ!』(テレビ朝日系)、『激論!クロスファイア』(BS朝日)の司会をはじめ、テレビ・ラジオの出演多数

  • 田原総一朗「無限に増幅する資本主義経済で環境問題に立ち向かえるか」

    田原総一朗「無限に増幅する資本主義経済で環境問題に立ち向かえるか」

     ジャーナリストの田原総一朗さんは、環境問題で注目される若手学者を紹介する。*  *  * 国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が3月20日に、地球温暖化に関する第6次統合報告書を公表した。

    週刊朝日

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  • 田原総一朗「大江健三郎氏は私に挫折と社会活動への刺激をくれた」

    田原総一朗「大江健三郎氏は私に挫折と社会活動への刺激をくれた」

     ジャーナリストの田原総一朗さんは、亡くなった大江健三郎さんへの思いを明かす。*  *  * 作家の大江健三郎さんが亡くなった。 私はかねて大江さんにインタビューしたいと強く望みながら、一度もできなか

    週刊朝日

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  • 田原総一朗「日韓関係回復へ『元徴用工』韓国解決策に同調すべきだ」

    田原総一朗「日韓関係回復へ『元徴用工』韓国解決策に同調すべきだ」

     ジャーナリストの田原総一朗さんは、韓国が発表した元徴用工問題の解決策を支持し、日韓関係の回復に期待を寄せる。*  *  * 韓国政府が3月6日、元徴用工をめぐる訴訟問題について、日本企業が命じられて

    週刊朝日

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  • 田原総一朗「今も悔いる当時報じなかった西山太吉氏の“快挙”」

    田原総一朗「今も悔いる当時報じなかった西山太吉氏の“快挙”」

     ジャーナリストの田原総一朗さんは、沖縄返還協定におけるスキャンダルについて後悔を明かす。*  *  * 元毎日新聞記者の西山太吉氏が、2月24日に心不全のために91歳で死去したことを各新聞の報道で知

    週刊朝日

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  • 田原総一朗「『新しい戦前』が現実となるか、安全保障の重大な分岐点だ」

    田原総一朗「『新しい戦前』が現実となるか、安全保障の重大な分岐点だ」

     ジャーナリストの田原総一朗さんは、日本の安全保障のあり方を問いかける。*  *  * 現在、「新しい戦前」という言葉が、多くの日本国民の間で危機感を持って語られている。 昨年、あるテレビ番組内での黒

    週刊朝日

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  • 田原総一朗「米中対立、台湾有事について岸田首相に進言した方策」

    田原総一朗「米中対立、台湾有事について岸田首相に進言した方策」

     ジャーナリストの田原総一朗さんは、台湾有事を回避するために、バイデン米大統領と中国の習近平国家主席を説得する方策が必要だと指摘する。*  *  * 去年5月のバイデン米大統領の訪日が決まったとき、私

    週刊朝日

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  • 田原総一朗「GXは建前  岸田首相“原発回帰”の是非を問う」

    田原総一朗「GXは建前  岸田首相“原発回帰”の是非を問う」

     ジャーナリストの田原総一朗さんは、岸田文雄首相の原発積極論について言及する。*  *  *<今後10年間のエネルギー安定供給と脱炭素化のために、既存原発の60年超の運転を認めたうえ、次世代原発の開発

    週刊朝日

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  • 田原総一朗「共生社会で外国人への偏見が今なお根強い理由」

    田原総一朗「共生社会で外国人への偏見が今なお根強い理由」

     ジャーナリストの田原総一朗さんは、日本に暮らす外国人への偏見について筆をとる。*  *  * 1月30日付の毎日新聞が社説で、「日本人と外国人の間には、なおも厚い壁が存在している。それを取り除きたい

    週刊朝日

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  • 田原総一朗「“だめ首相”森喜朗元首相が自民党瓦解を食い止めている」

    田原総一朗「“だめ首相”森喜朗元首相が自民党瓦解を食い止めている」

     ジャーナリストの田原総一朗さんは、マスコミに「だめ首相」と決めつけられた森喜朗元首相を高く評価する。*  *  * 私がある番組で、「政治生命を懸けてこういうことをやりたいとはっきりしていたのは、田

    週刊朝日

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  • 田原総一朗「対米追従なら日本経済復活が急務 官民一体で意識改革を」

    田原総一朗「対米追従なら日本経済復活が急務 官民一体で意識改革を」

     ジャーナリストの田原総一朗さんは、日米同盟を維持するなら日本経済の復活が不可欠だと指摘する。*  *  * 現在の日本の大問題は、安全保障と経済の劣化、そして少子化である。安全保障と少子化については

    週刊朝日

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