男性の育児休業にはスピード感ある変革が必要　日本社会の問題を分析した「縛られる日本人」

Ｍａｒｙ　Ｃ．Ｂｒｉｎｔｏｎ／ハーバード大学の日本研究所である「ライシャワー日本研究所」所長。２００３年からハーバード大学で教授を務める。おもな研究テーマは、ジェンダーの不平等、教育、日本社会など（ｐｈｏｔｏ　写真映像部・上田泰世）

『縛られる日本人 人口減少をもたらす「規範」を 打ち破れるか』 （９９０円〈税込み〉／中公新書） 家庭内の性別的役割分担について、女性の就労と出生率の関係について……。日本、アメリカ、スウェーデンの子育て世代へのインタビュー調査と国際比較データを分析することで、意識と現状をあぶり出す。とくに「男性の育児休業」については多くのページを割いている。「スピード感を持って変えていくには、徹底した義務化は必要だと思います」（ブリントンさん） （ｐｈｏｔｏ　写真映像部・上田泰世）