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スマートフォン（スマホ）やタブレット端末、ゲーム機が普及して、デジタルゲームは身近なものになりました。小学生もゲームに触れる機会が増えていますが、夢中になりすぎて日常生活に支障を来すケースも出てきています。ゲーム依存に詳しい、久里浜医療センター名誉院長で精神科医の樋口進さんに話を聞きました。
【図】「ゲーム依存」診断に用いられる４つの要件とは？
WHOがゲーム依存を「病気」と認定WHOがゲーム依存を「病気」と認定
――「子どもがずっとゲームばかりしているが、大丈夫だろうか」「ゲームをするときの約束を決めたはずなのに、最近、守れなくなってきた」などと心配する親御さんは少なくありません。
ゲームには、やめたくてもやめられなくなる「依存性」があることがわかっています。依存にまでに至らなくとも、長時間のゲームによって学業など日常生活に悪影響が出ている人もたくさんいます。
世界保健機関（WHO）は2019年、新しい国際疾病分類（ICD-11）に「gaming disorder」を収載しました。gaming disorderは「ゲーム行動症」と和訳され日本語の正式な病名となっていますが、いわゆるゲーム依存やゲーム障害と同じと考えて差し支えありません。つまりWHOが、「ゲーム依存は病気であると正式に認めた」ということです。（※記事では一般の人にわかりやすいように「ゲーム依存」と表記します）
――ゲームに夢中になってやめられないことは誰にでもあると思いますが、どこからが病気なのでしょうか？
次の四つの症状が当てはまる場合に、「ゲーム依存」と診断されます。
・ゲームのコントロールができない（たとえば、ゲーム時間を減らそうと思っても実行できないなど）。
・生活の中でゲームを最も優先させ、ゲーム中心に生活が回っている。
・ゲームによって学業や仕事、家庭生活、健康などに著しい影響が出ていて、不登校などの社会的な問題が起きている。
・こうした問題が起きていても、ゲームをやり続ける。
WHOの診断基準は、「上記の4項目のすべてが当てはまり、12カ月以上続く場合」としていますが、重症化している場合などは継続時間が12カ月より短くてもゲーム依存と診断されることがあります。特に小中学生では短期間で重症化しやすい傾向があります。
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