スマホを活用し、日々の生活を楽しく送る上で欠かせないのが「アプリ」だ。仕事の効率化を図るものから、プライベートで楽しむゲーム……その種類はさまざまである。

　リサーチバンクの調査（対象10～60代の男女、有効回答数1332人）では、スマホユーザの約9割が無料のアプリをダウンロードしていると回答した。このようにスマホで無料アプリを使う人は多い。しかし、無料アプリの中には有益を装いながら個人情報を不正に取得するマルウェアー（不正アプリ）が混在しているのだ。

　4月17日、総務省が発表した調査によると、企業が提供している観光案内やゲーム、ニュースなどのアプリ（対象・64個）の中で「プライバシーポリシー」に個人情報を集める定めがないにもかかわらずに行っているものが9個もあったという。これらの中には地方自治体が提供するアプリもあったというからコワイ話である。

　ウイルスバスターなどを提供するセキュリティーソフト大手、トレンドマイクロの調査では、Android向けの不正アプリは400万種を超え、連絡先や電話番号の流出により、サイバー犯罪に巻き込まれる人も少なくないのだという。

　同社のシニアスペシャリスト高橋昌也氏はこう警鐘を鳴らす。

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