原爆ドーム（※イメージ）

　ジャーナリストの田原総一朗氏は、日本は核廃絶を世界へ訴えるべきだと理由とこういう。

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　今、広島のホテルでこの原稿を書いている。翌7月24日の深夜、広島で「朝まで生テレビ！」の本番を行うためだ。

　70年前、1945年8月6日午前8時15分、米軍機が投下した原子爆弾が、広島の上空約600メートルで爆発した。そして広島は地獄と化した。約14万人が死亡した。8月9日には2発目の原爆が長崎に投下されて、約7万人が死亡した。

　私は20年ばかり前、アメリカの国務長官だったキッシンジャーに「広島・長崎で二十数万人の死者を出した責任をアメリカ人はどうとらえているのか」と問うた。例えば、少なからぬ日本人が南京虐殺の責任で死刑に処せられているが、アメリカ人は広島・長崎の「虐殺」の責任を取っていない。

　キッシンジャーは、苦しそうに顔をゆがめて考えた末、「もしも原爆を落とさなかったら、日本軍の幹部は本土決戦を敢行して、そうすれば数百万人の日本人が死亡したのではないか」と話した。原爆を投下したから二十数万人の死者で済んだのだと言いたげであった。

　私は「弁解にならない屁理屈だ」と怒ったが、アメリカではその「弁解」が、一般的になっているようだ。

　もちろん、このようなことが二度とあってはならない。広島でも長崎でも、「核廃絶」を誰もが訴えている。そして、これに反対する声はあがらないのだが、現実は「核廃絶」の方向には進んでいない。

　アメリカ、イギリス、フランス、ロシア、中国などは依然として核大国であり、インド、パキスタン、イスラエル、さらに北朝鮮と、核保有国はむしろ増えている。

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