社会の急速なグローバル化とともに「英語」の需要が高まり、小学校では2020年度から英語が必修化されました。中高一貫校でも英語教育に力を入れ、入試に取り入れる学校も増えています。22年度入試では、英語を必須科目にする学校も出てきました。英語入試が解禁されたといわれるなか、今後どうなっていくのでしょうか――。「中学入試の今」を追うAERA dot.の短期集中連載4回目は、英語入試の実態を取り上げます。
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■社会のニーズに呼応して英語入試も拡大
首都圏模試センターの調べによると、22年度入試で何らかの形で英語入試を行った学校は、146校だった。14年度は15校だったので、この8年で約10倍に増えたことになる。英語入試に詳しい、森上教育研究所のアソシエイトコンサルタント・高橋真実さんは、社会的な背景が大きいという。
「保護者は仕事を通じて、今の社会で英語がどれだけ必要か痛感しています。新しい学校では校名に『国際』を付けたり、また既存校もグローバルコースを設けたりして、英語を重点的に学び、留学や海外研修のプログラムも増やしている。また、幅広く受験生を取り込みたいという学校の思いもあり、英語入試を導入する学校が増えてきたのです」
大学入試も関係している。結果的に見送りになったものの、大学入学共通テストに英語の民間試験を課すことが発表されたときには、私立の中高が敏感に反応した。
「大学入試の観点から見ると、今は文系でも理系でも英語は重要。どちらに進むにしても英語が抜きん出ていれば有利です。進学実績を上げるためにも、学校としては英語力のある生徒がほしいのです」（高橋さん）
同研究所の代表・森上展安さんによると「帰国生入試に該当しない生徒を取り込みたいという学校の思惑もある」という。私立中学校の「帰国生入試」の受験資格は、おおむね「海外在留1年以上、帰国後3年以内」というのが平均的な条件になっている。つまり、資格に該当しないものの高度な英語力を身につけている帰国子女や、インターナショナルスクールに通っている児童などが、ターゲットとなる。
