なぜカフェだと仕事に集中できるのか？　温度だけでなく◯◯濃度が関係

　7月24日に日本で初めて実施され話題となった「テレワーク・デイ」。始業から10時半までの間、出勤せずにどこで業務を行うという試みだ。果たして、この1日が日本人の働き方を変える第一歩となるのか。日本マイクロソフト、デル、フィットビットなど外資系企業のマーケッターとして活躍し、『クリエイティブ思考の邪魔リスト』の著者でもあるネタトモ日本代表の瀬戸和信氏に、既に実証されているテレワークの効果や日本においてテレワークが導入されにくい理由について寄稿してもらった。

＊　　＊　　＊

　私が以前に勤めていた日本マイクロソフトでは、いち早くテレワークが導入されました。2011年2月の品川への本社オフィス集約移転を皮切りに「ワークスタイル変革」と題して、テレワークを導入し、働き方そのものを改革させてきました。

　本社移転をした前年である2010年の調査と現状を比較すると、例えば、事業生産性は26％向上、旅費・交通費は20％削減、ワーク・ライフ・バランスの満足度は40％向上、女性の離職率は40％減少など、様々な面で効果が出ていることが分かります（参照元：日経ビジネスONLINE／働き方進化論／社員がもっと活躍できる場の提供へ。マイクロソフトが挑む新しい働き方改革）。しかし、これはあくまで日本マイクロソフトという一企業の過去5年間という長期間に及ぶ取り組みを行った成果です。テレワークによる具体的な改革は、企業ごとに違い、決して一律に効果が実感できているわけではないはずです。

　意識的・文化的な面からアメリカの9割近くの企業がテレワークを導入しているのに対して、日本の企業ではまだ1割強にとどまっています。なぜ、企業はテレワークにコミットしづらいのか。その理由の一つが、生産性を見える化できないことです。現実的に、個人の生産性が向上したかどうかを検証することはとても難しいのです。私が知る限り、ほぼすべての企業がアンケートによる自己申告による分析です。これでは、感覚的な分析に近く、導入を検討している企業の意思決定者の背中を押してくれる決定打にはなりえないでしょう。