中小企業と「ブラック」のネット検索における親和性は高い。企業によっては、名前を入力すると予測検索で「ブラック」が表示されるケースもある（撮影／写真部・工藤隆太郎）

　2015年4月入社の就職戦線は、2回戦スタートの号砲が鳴り響いたばかりだ。大手企業、人気企業の採用はほぼ終息し、主戦場は中堅・中小の企業に移っていく。

　だがこれ以降、「ブラック企業」の存在が企業と学生に深刻な機会損失をもたらすのではないか、と危惧する人がいた。リクルートキャリア就職みらい研究所の岡崎仁美所長だ。

　第1志望の大手各社に振られ「持ち駒」の尽きた学生たちは、志望職種の幅を広げてなじみのない中小企業について調べ始める。高い確率で試みられるのが、「企業名＋ブラック」や「企業名＋評判」などの&検索だ。

　同研究所が、13年3月、社会人と、4月に就業予定の大学生・大学院生を対象に行った調査がある。ある業種にブラック企業が多いことを知った後、「就職・転職活動でその業種を調べるのをやめた」人は、社会人だと10.7％なのに、学生では46.9％。逆に、もっと情報を得ようと「関連ニュースをネットで検索した」人は、社会人が54.6％と半数を超えるのに、学生では33.4％にとどまる。岡崎所長はこう話す。

「『この業種はブラックかもしれない』というだけで行動停止に陥ってしまう。そんな学生が、半数近くいるということです」

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