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2012年から国民生活センターが注意喚起を始め、年々増加している“健康器具問題”。使い方や扱い方によっては、骨折ややけどなど重症を負うケースが増えているのだ。通販などで手軽に購入できる家庭用フィットネス器具だが、法的な問題はないのか。
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