■各家庭に見合ったマネープランを組む
前野さんは、「さまざまな情報をリサーチし、それをもとに家庭の方向性を決めていくのがおすすめです」と言う。
「私立中学の学校教育費は、月単位で10万円近くの額が必要になります。きょうだいがいる場合は合計で約20万円。共働きでも、決して簡単に出せる額ではありません」
各世帯における計画性の大切さについて、前野さんはこうアドバイスを続ける。
「お金に関わる問題で子どもを転校させるようなことは絶対に避けたいですよね。親の務めを果たすためにも、いつ、どこで、どのようなお金が必要になってくるのか、学校や受験に役立つサイトなどを参考に、これからの情報をしっかりと把握する意識を持ち、各家庭に見合った計画を組むことを心がけましょう。
※本文内の金額は主に文部科学省による「平成30年度子供の学習費調査」に準じています。
前野 彩さん
ファイナンシャルプランナー
株式会社Cras代表。香川県で中学校・高校の養護教諭を務めたあと、2001年にファイナンシャルプランナーに転身。著書に『教育費＆子育て費 賢い家族のお金の新ルール』（日経BP）や『本気で家計を変えたいあなたへ』（日本経済新聞出版）など。
（文／磯田智見）
※AERAムック『偏差値だけに頼らない 中高一貫校選び2022』より
偏差値だけに頼らない 中高一貫校選び 2022 (AERAムック)
朝日新聞出版
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