2度未満を実現するには、今世紀後半には、温暖化の主な原因となっている二酸化炭素(CO2)などの排出を実質的にゼロにすることが必要だ。それは、石炭や石油、ガスなどの化石燃料を使わない世界、つまり「脱炭素社会」を意味している。そのルールを決めるCOP24が今年12月、ポーランドで開かれることになっている。
温室効果ガスの排出を削減する「緩和策」だけでなく、温暖化によって増えつつある異常気象、熱中症、農業被害などの影響を軽減する「適応策」も欠かせない。日本では6月に気候変動適応法が成立し、国が具体的な計画をつくり、各分野で対策に取り組むことになった。
地球温暖化を止める道筋はまだはっきりとは見えないが、世界は「脱炭素社会」に向かって確実に動きだしている。(朝日新聞編集委員・石井徹)
※月刊ジュニアエラ 2018年10月号より
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