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[PR]一人ひとりの可能性を最大限に活かすため 大切なのは理解し、向き合い、学ぶこと

企画・制作/朝日新聞ネクストリボンプロジェクト
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がん征圧への願いを社会に発信することを目的に全国各地で開催されているチャリティーイベント「リレー・フォー・ライフ」に、ポーラはナショナルスポンサーとして社員やビジネスパートナーがボランティアとして多数参加している

がん征圧への願いを社会に発信することを目的に全国各地で開催されているチャリティーイベント「リレー・フォー・ライフ」に、ポーラはナショナルスポンサーとして社員やビジネスパートナーがボランティアとして多数参加している

2018年に「がん共生プログラム」を立ち上げ、社員及び個人事業主であるビジネスパートナーの健康を支援すると共に、地域や社会への発信を続けているポーラ。がんとの共生に関するリーディングカンパニーとして、同社は何を大切に考え、どのような施策を進めているのか。「ダイバーシティ&インクルージョン」の推進という、SDGsへのコミットの一環でもあるその取り組みについて、及川美紀社長にお話を伺った。

■がん罹患者のサポートは企業にとって喫緊の課題

 今や一生のうち2人に1人ががんにかかる時代と言われている。社会にとっても、もちろん企業にとっても「がんとの共生」は非常に重要なテーマとなっている。

 18年に実施したポーラ・オルビスグループ従業員の健康診断受診率は99%。そのうちハイリスク者比率は30.7%だった。30歳以上の女性を対象とした乳がん健診は、受診率が85%で、そのうち有所見率が26.6%だった。

 いずれもハイリスク率と有所見率の高さが目立つ。この数字からも、一般論として社員が長期的な治療やケアが必要な病気に罹患するリスクがいかに高いかがわかる。特にがんが「治る病気」となっている今、がん罹患者の社員が自分らしく生きるための環境整備は大きな課題だ。
株式会社ポーラ 代表取締役社長 及川美紀氏

株式会社ポーラ 代表取締役社長 及川美紀氏

「『安心して治療に向かえる環境を整える』『がんに罹患した方の可能性の芽を摘まない』。この二つが企業に求められる役割です。日本では、がんになって周囲に迷惑をかけるからと、本当は働き続けたいのに辞めてしまう人がまだまだ多いですよね。しかし、それは本人だけでなく企業にとっても大きな損失なんです」(及川社長)

 そのため、ポーラは18年から「がん共生プログラム」をスタート。社員のみならず、個人事業主として同社商品の販売を担うビジネスパートナーに対しても、健診補助などのサポートを進めてきた。

■がん罹患者の経験談を共有し、理解を深める

「ただし、制度だけ作っても、それを利用できる環境が整っていなければ意味はありません。そのため現在は『(1)理解する』『(2)向き合う』『(3)学ぶ』という三つのテーマを掲げてプログラムを推進しています」

(1)については、がんとの共生に関して社員一人ひとりの理解を深めるため、社内のイントラネットなどを活用してリテラシーアップコンテンツを提供。
(2)については、時短勤務や休暇制度などを活用し、がんに罹患した本人やその家族が治療計画に沿って働ける仕組みを整備。
(3)については、がんに罹患した同社社員の経験談を様々な機会を通して共有し、社員一人ひとりが、がんと共に生きるとはどういうことかをより深く学ぶことを推進している。

■上司に求められる役割がより重要に

「一口にがん罹患者といっても、一人ひとり希望する働き方は違いますし、時間が経てば気持ちが変化することもあります。大切なのは上司が本人の気持ちを理解し、どんな治療と仕事のあり方を望んでいるか、チームや上司にどんなサポートをしてほしいのか、ということを知ることです。その上で上司には『あなたがいかに必要か』『あなたの居場所はここだ』『いつまでも待つ』というメッセージを伝え続けることが求められます。また、がん罹患者を支えるためのチームの空気作りも大切です」
 さらに、直属の上司だけでなく、社内制度に精通した人事が窓口になるとか、女性特有の病気に関しては他部署の女性上司が相談を受けるなどチャンネルを増やすことも重要になる。

 一連の取り組みは、がんを理由として退職する人の減少、がん関連のボランティア活動に参加する人の増加といった成果を生み出している。しかし、及川社長は「まだまだ道半ばです」と現状の課題に目を向ける。

■多様な人たち全てがマジョリティーとなる社会に

「女性の活躍推進が叫ばれて久しいですが思うようには進んでいませんよね。制度を作っても、企業内でのマジョリティーが作り出す空気が全体を支配している限り、実効的な運用にはつながりにくい。「がんとの共生」も同じです。健康な人たちがマジョリティーとして組織の空気を作っている限り、がん罹患者は肩身の狭い思いをすることになってしまいます」

 その意味で、今回の新型コロナショックは大きな契機になりうると及川社長は指摘する。

「一気にリモートワークの導入が進み、健康でバリバリ働いている人たちが、毎日出勤できない事情を抱えた人たちの気持ちを実感できたと思うんです。このように多様な人たちが抱えるそれぞれの事情を誰もが自分事として捉えられるようになれば、もはやマイノリティーは存在しなくなるでしょう。みんながマジョリティーなのですから」

 様々な企業と協力し、「お互いをかけがえのない存在として認め合う社会」の実現を目指すポーラ。及川社長の目は、自社のみならず、日本の多くの企業、そして社会全体が変わることまでをしっかりと見据えている。
チャリティーイベントでは、同社のビジネスパートナーが地域の販売店で日々行っているハンドトリートメントを提供。がんへの不安を抱える人たちとの人肌のぬくもりを介した心の通ったコミュニケーションが、がんと共生し、自分らしく生きることへの希望につながっている

チャリティーイベントでは、同社のビジネスパートナーが地域の販売店で日々行っているハンドトリートメントを提供。がんへの不安を抱える人たちとの人肌のぬくもりを介した心の通ったコミュニケーションが、がんと共生し、自分らしく生きることへの希望につながっている

朝日新聞ネクストリボンプロジェクト公式サイト

提供:株式会社ポーラ

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