ゲーム障害と診断されるのは、▽ゲームをする時間の長さや時間帯などを自分でコントロールできない▽ゲーム以外の出来事や関心事への優先度が低くなる▽学校での生活など日常生活に問題が生じてもゲームを優先する、といった状態が12カ月以上続いた場合だ。症状が重ければ、12カ月より短い期間でも同病と診断されることもある。
ゲームのやりすぎが病気と認められることで、何が変わるのか。ゲーム障害の治療をする国立病院機構・久里浜医療センターの樋口進院長は、「政府や地方自治体は、適切な治療をする医療機関や、ゲーム障害にならないような対策を増やすような政策が、とりやすくなる」と話す。
■ゲーム障害は専門的な治療が必要
国内ではゲームだけに限定した調査はないが、ゲームを含めたネット依存について厚生労働省の研究班が12年度に実施した調査では、中高生の約52万人が、ネット依存症の恐れがあると推計されている。
内閣府の17年度の調査では、小～高校生の7割がネットゲームをしていた。その割合は年々、増えている。ネットを利用する時間も増えており、17年度の平均利用時間は1日159分で、14年度より約17分長かった。
久里浜医療センターには年間約1800人がネット依存症の疑いで受診する。9割がゲームへの依存症だ。また、患者の85％が男性だ。圧倒的に若い患者が多く、20歳未満が56％、20代が31％を占める。同センターでゲーム依存症と診断された人は、朝起きられない（76％）、学校などを休む（59％）、物を壊す（51％）、家族に暴力をふるう（27％）といった問題が生じていた。
樋口院長は、「ゲーム障害は本人の意志が弱いからやめられないのではない。これは病気であり、直すには専門的な治療が必要だということを理解してほしい」と話す。（解説／朝日新聞科学医療部・大岩ゆり）
【キーワード：世界保健機関（WHO）】
国際連合の専門機関の一つで、日本など194カ国が加盟する。「すべての人々の健康を守り、増進する」ことを目標に1948年に設立された。子どもの命を守るための取り組みや、エイズやはしかなど感染症への対策などに力を入れる。本部はスイスのジュネーブにある。
※月刊ジュニアエラ 2018年9月号より
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