「救急車で搬送されるなど、一刻を争う状況を除いて、身元保証人がいないと入院を断られるケースもあると聞きます。大学病院やブランド病院にいる医療ソーシャルワーカーから、わたしどものサービスについて問い合わせや依頼が来ることもあります」（同協会代表理事・田口克彦さん）

　事前に多めの入院保証金を入れれば身元保証人が不要な病院もあるが、事前に見つけるのはむずかしい。

　その場合、Bさんのように身元保証を請け負う組織に依頼する方法が一つ。組織によって価格やサービス内容、契約形態が異なる。よく比較して決めたい。

　もう一つの方法として友人や知人に頼る方法もある。ジャーナリストの福沢恵子さんは、友人同士がお互いに任意後見の契約を交わしておくことで、いざというときの緊急連絡先にできると言う。

「もちろんその場合は、ある程度の財布事情がわかり合っているなど、信頼関係が築けていることが前提となります」（福沢さん）

※週刊朝日 2015年12月18日号