田原総一朗「120歳まで死ねない時代 企業の体質改善は正念場」 (2/2) 〈週刊朝日〉|AERA dot. (アエラドット)

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田原総一朗「120歳まで死ねない時代 企業の体質改善は正念場」

連載「ギロン堂」

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田原総一朗週刊朝日#田原総一朗
田原総一朗(たはら・そういちろう)/1934年生まれ。ジャーナリスト。東京12チャンネルを経て77年にフリーに。司会を務める「朝まで生テレビ!」は放送30年を超えた。『トランプ大統領で「戦後」は終わる』(角川新書)など著書多数 (c)朝日新聞社

田原総一朗(たはら・そういちろう)/1934年生まれ。ジャーナリスト。東京12チャンネルを経て77年にフリーに。司会を務める「朝まで生テレビ!」は放送30年を超えた。『トランプ大統領で「戦後」は終わる』(角川新書)など著書多数 (c)朝日新聞社

イラスト/ウノ・カマキリ

イラスト/ウノ・カマキリ

 人工知能の権威である東大の松尾豊教授によると、「日本企業は、第3次産業革命(IT革命)に乗り遅れて、米国の3周遅れになってしまった」ということだ。

 日本の大企業の経営者たちが、いずれもサラリーマン経営者で、チャレンジができないためだという。

 そして、このままだとどんどん落ち込んでしまう。そこで、トヨタ、日立、パナソニック、三井住友銀行、三菱UFJなど、少なからぬ大企業が、メインの研究所を日本国内ではなく、カリフォルニアのシリコンバレーに設置している。

 日本では人工知能の研究者が育っておらず、米国のスタンフォード大、ハーバード大、マサチューセッツ工科大などには多くの研究者がいるが、日本に来てくれないのだという。

 なぜ、米国の研究者たちが、日本に来てくれないのか。その理由は、次の二つのようだ。

 まず、中国や欧州諸国では研究者の待遇は年収2千万円以上で、それに対して、日本の企業は年功序列制なので、20代、30代前半の研究者の待遇は大きく劣り、かなりの格差がある。

 そして、もう一つは、日本企業は失敗を許さない。しかし、人工知能は3回、4回失敗しないと成功しないのである。

 そこで、少なからぬ大企業がシリコンバレーに研究所を設置しているのだが、それで、はたして企業体質を変えることができるのか。ここが、勝負どころである。

週刊朝日  2019年12月27日号


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田原総一朗

田原総一朗(たはら・そういちろう)/1934年、滋賀県生まれ。60年、早稲田大学卒業後、岩波映画製作所に入社。64年、東京12チャンネル(現テレビ東京)に開局とともに入社。77年にフリーに。テレビ朝日系『朝まで生テレビ!』『サンデープロジェクト』でテレビジャーナリズムの新しい地平を拓く。98年、戦後の放送ジャーナリスト1人を選ぶ城戸又一賞を受賞。早稲田大学特命教授を歴任する(2017年3月まで)。 現在、「大隈塾」塾頭を務める。『朝まで生テレビ!』(テレビ朝日系)、『激論!クロスファイア』(BS朝日)の司会をはじめ、テレビ・ラジオの出演多数

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