老夫婦2人きりなら“減築”も 消費増税前のリフォームのすすめ (2/3) 〈週刊朝日〉|AERA dot. (アエラドット)

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老夫婦2人きりなら“減築”も 消費増税前のリフォームのすすめ

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大崎百紀週刊朝日
最新のトイレの節水効果はかなり高い。従来品と比べて年間1万5千円もおトクという試算も(TOTO提供) (週刊朝日2019年4月5日号より)

最新のトイレの節水効果はかなり高い。従来品と比べて年間1万5千円もおトクという試算も(TOTO提供) (週刊朝日2019年4月5日号より)

(お金と健康の)元を取るリフォーム一覧表 (週刊朝日2019年4月5日号より)

(お金と健康の)元を取るリフォーム一覧表 (週刊朝日2019年4月5日号より)

 日本建材・住宅設備産業協会のホームページによれば、冬の暖房時の熱が開口部から流出する割合が58%、夏の冷房時(昼)に開口部から熱が入る割合は73%。大がかりなリフォームをしなくても窓まわりに手を加えるだけでだいぶ省エネになる。

「床や壁に断熱材を入れるというのは、家中の荷物を移動させなければならず、『リフォームのストレス』にもなりかねません。その点、内窓を付ける程度なら、1日でできます。住まい手のストレスにならないでしょう」(秋元教授)

 国土交通省の省エネ改修の試算では、新築時に省エネ基準に適合させるための費用は、木造戸建て、延べ床面積約120平方メートルの住宅で約87万円であるのに対し、リフォームだと約231万円(内訳:躯体に約125万円、窓に約88万円の断熱改修費など)。

 既存住宅の高性能建材を導入する省エネリフォームに補助金対象の事業はあるものの、最初から省エネ設備のものをつくったほうがはるかに安い。

 だが、そこまではできないという高齢者を支援する自治体の助成事業にもリフォームの代金を補助する制度はある。

 たとえば、東京都足立区の「住宅改良助成」では、部屋を分割、合体などの条件はあるが間取りの変更で1平方メートルあたり1万5千円、段差解消に1カ所3万円などの補助がある。

 住まいではなく、設備機器を高効率のものに交換し、エネルギー消費を抑える方法もある。冷暖房エアコンや、照明器具、温水洗浄便座や給湯器などだ。

 TOTOは、「リフォームをして住みやすい空間をつくる」サービスを提供するため、25年ほど前から「リモデル」という言葉で、リフォーム事業に力を入れている。住宅リフォームに関する相談窓口には、開設当時に比べ、3倍の相談がくる。部分リフォームの相談の中でも、一番多いのが「トイレ」案件で、節水型のものを選びたいという「トイレから節約」志向の人が多いという。最近は水道代も高くなり、節水トイレへの変更は、むしろ当然といえそうだ。TOTO調べでは、従来品のトイレが1回の洗浄に使用する水量が13リットルあるのに対し、節水型「ネオレスト」は3.8リットル。実に3分の1以下なのだ。4人家族で平均的な使用回数で計算した場合、年間約1万5千円も水道代を節約できることになる。しかも、使うときだけ素早く便器を温める「瞬間暖房便座」は、待機時の保温電力を抑え電気代までも大幅に節約。多彩な節電方法により従来品と比べ年間約5100円もおトクになる。使用しないときも自動除菌をするため、掃除も楽ちんだ。

「費用」だけでなく「時間」の節約が期待できることからも、こうした設備機器の交換は、働き盛りの一家にもお勧めだ。


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