ITジャーナリストで、ソフトバンクグループの通信制大学「サイバー大学」の客員講師を務める神田敏晶さんは「日立製作所のトップがメールを使えないわけがない」と一笑に付すが、SNSで拡散した理由について「読売新聞のような『まず間違いない』『情報が精査されている』と担保されている媒体の場合は広がりやすい。また、ニュースの結論がタイトルの後方についた場合は、検索結果が文字数を制限した状態で表示されるため、意図していた内容がスルーされたことも考えられるでしょう」と分析。「偉い人が“パソコンを使えない”という情報は、『俺でも使えるのに』との安堵感から、たとえ伝聞であっても、目にした途端にせきずい反射のように反応したのではないか」と語る。

（本誌・岩下明日香）

※週刊朝日オンライン限定記事