在宅医療の広がりについて、外来診療とあわせて新宿区などを中心に在宅医療を行っている新宿ヒロクリニック院長の英（はなぶさ）裕雄さんは、次のように話す。

「先日、新宿区の医療機関の名簿が送られてきましたが、ほとんどのクリニックで訪問診療や往診に“対応している”あるいは、“応相談”と書かれていた。もう“うちではやらない”という時代ではないと感じました」

　対応できるクリニックが増えているといえども、どんな人でも在宅医療は可能なのだろうか。主に栃木県での在宅医療の普及に尽力する、医療法人アスムス理事長で在宅医の太田秀樹さんは、「患者さんやご家族の、自宅でみたいという希望があれば、どんな人でもみられます」と言う。

　病院で受ける医療のほうが在宅医療より手厚く、効果も高いと思う人もいるかもしれない。だが、両者には大差がないという。

「例えば、発熱があったとして、病院でも在宅でも同じように“抗菌薬の服用と酸素療法（在宅酸素）”という治療を行います。私たちが実施した調査では、治療後の経過はどちらでも変わらないことがわかっています」（太田さん）

　その上で、在宅医療が続けられるかどうかは「最初の2週間と、2カ月がポイントになる」と話す。

「最初の2週間で『やれそうだ』と思えたら続けられる。反対に、『腰が痛い』『子どもが受験だから』など、続けられない理由を考え始めたら難しいかもしれません。次の2カ月は看病や介護の経験や知識を養う時間。どういう状態なら往診に来てもらうのかなど、だんだん要領がわかってくる。そこで自信がついたら、もう大丈夫です」（同）

　患者を支える家族の無理は禁物だ。前出の英さんも強調する。

「心がけたいのは、“身の丈に合ったケア”ができているか。オーバーワークになれば、いい在宅医療からは遠ざかってしまいます。デイサービスなどの社会資源はしっかり使い、不安があったら在宅医や看護師、ケアマネなどの窓口で遠慮なく相談することです」

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