内容量が減って、実質的に値上げになる商品もある。明治は4月3日から、「明治ブルガリアヨーグルト」の主要2品の内容量を450グラムから400グラムに減らす。同時に希望小売価格（税抜き）を10円下げて250円にするが、実質的には値上げになる。酪農家が減っていることで原材料が値上がりし、物流コストも大きくなっているという。

　価格は変えずに内容量を減らす手法は、食品業界でこれまで相次いできた。菓子やパン、飲料などいろいろある。今回の明治とは違って、なかにはメーカー側が公表せずに実施するケースもある。価格に敏感な消費者が多いなかで、売れ行きの落ち込みを避けたい狙いがありそうだ。4月以降も、“こっそり”内容量を減らすメーカーが出てくるかもしれない。

　娯楽レジャー関係でも値上げがあった。東京都多摩市のサンリオピューロランドは4月から、大人の年間パスポート価格を1万円から1万3千円にする。3～17歳・高校生までの小人については8千円で据え置く。サービス向上を含め、今後のアトラクション計画などを反映した対応としている。

　ここまで見てきたように、スーパーやコンビニなどに並ぶ商品で、値上がりするものがいろいろある。さらに店頭だけでなく、ネットの世界にも値上げの波は及ぶ。これまで無料だった配送料が有料になるサービスが続出しているのだ。

　背景にはやはり物流費の高騰がある。日本郵便は宅配便「ゆうパック」の料金を3月に平均12％値上げした。ヤマト運輸や佐川急便は昨年値上げしている。トラック運転手らの不足は深刻で、荷物の配達が遅れる事態にもなっていた。各社は従業員の待遇改善のためなどとして料金の値上げに踏み切っており、今後も物流費は高止まりしそうだ。（本誌・浅井秀樹）

※週刊朝日　2018年4月13日号