英国の教育専門誌タイムズ・ハイヤー・エデュケーション（THE）が、教育力に着目した大学ランキングの日本版を初めて作成した。18歳人口が一段と減る「2018年問題」が迫り、大学の生き残り競争は激しい。大学を評価する新指標として定着するか。教育ジャーナリストの渡辺敦司氏が取材した。
THEがこれまで出してきた世界大学ランキングは、研究力中心の評価だった。最新の「2016－17年版」は世界980大学がランク入りしたが、ベスト100入りは東京大39位と京都大91位のみ。私大を中心に大半の大学は順位と無縁で、初の日本版に関係者らが注目していた。
THEは国内435大学の協力を得て教育力を評価し、上位150を3月末に発表した。ベスト50の内訳は国立が33と大半を占め、私立は12、公立は5。ベスト10は早稲田大を除くと難関国立大がずらりと並んだ。
文部科学省「学校基本調査」で国内777大学の内訳をみると、国立86（11％）、私立600（77％）、公立91（12％）。比較すると、ランキング上位の国立大の多さがわかる。
上位入りした公立や私立の大学関係者からは喜びの声があがる。
「数ある大学のなかで高い評価を頂き、ありがたい」
23位の会津大（福島県）の菅野（かんの）健一企画連携課長は声を弾ませる。定員240人のコンピュータ理工学部のみの単科大学。教員の約4割が外国人で、英語での授業も多く、文科省の「スーパーグローバル大学」に採択された。単位や卒業の認定は厳しいが、就職率は100％近く、全国から学生が集まる。
同様に就職実績が高く、大学改革の成功例としても知られる私立の金沢工業大（石川県）。総合順位は68位だが、企業の人事担当者や研究者の評判に基づく「教育成果」でみると、19位。広報課は「自校のポジションがわかってよかった。高校の先生方にも、偏差値に代わる新たな見方になるのではないか」という。
廣津留すみれ
しいたけ.
ラリー遠田
