医療記事に詳しいフリー編集者のA氏はこう話す。

「監修料は会社で異なり、ある病気の啓発サイトでは、約1万字の記事で2万円を医師に支払った。記事の正確性を高めるだけでなく、読者が健康被害に遭って訴訟になったときのことを考えれば、決して高くない」

　月4千本という記事数についてもあきれる。

「月50本の編集が限界。読者がそんな大量の記事を求めているとも思えず、検索上位に来るためでしかない」

　同社の創業者で、代表取締役に復帰した南場智子氏は、「キュレーション事業は同じような形の再開はあり得ない」と述べた。

「“人（ページビュー）を集めれば収益が上がる”という広告モデルのウェブサイトの場合、記事の質を優先させにくい。法規制の強化は弊害が大きく、現実的には、広告主や検索システムに期待するしかないのではないか」（ネット問題に詳しいSTORIA法律事務所柿沼太一弁護士）

　ウェルクに端を発した医療サイトの問題。これで幕引きにしてはいけない。

※週刊朝日 　2017年3月31日号