10代少女襲う「ストーカーアプリ」ヤバい実態 (1/3) 〈東洋経済〉|AERA dot. (アエラドット)

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10代少女襲う「ストーカーアプリ」ヤバい実態

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高橋暁子東洋経済
若者を脅かす「ストーカーアプリ」の実態とは? ※写真はイメージです (GettyImages)

若者を脅かす「ストーカーアプリ」の実態とは? ※写真はイメージです (GettyImages)

バッテリー消費早い・スマホ遅い人は要注意

「最近、スマホの充電の減りが異常に早い。買い替えどきかも」と大学生の娘に言われてスマホを確認してみたところ、ストーカーアプリを発見したという話を友人から聞いた。彼女の娘によると、普段からスマホにはロックをかけておらず、「スマホを置きっぱなしにしていたことがある。元カレに入れられたのかもしれない」そうだ。

「ストーカーアプリ(ストーカーウェア)」は思った以上に広く使われている。ストーカーアプリとは、ユーザーの同意なくスマートフォンに勝手にインストールされ、位置情報や通話記録、メッセージなどの情報を外部に送信するアプリのことだ。

 アメリカのノートンライフロック社が行った2020年2月の調査によると、アメリカ人の10人に1人が現在のパートナーや元交際相手に対してストーカーアプリを仕込んだことがあるという。一方、若者の間では、SNSなどの一般的なアプリをストーカーアプリとして使う例も多いようだ。

 なぜストーカーアプリが若者を中心に普及したのか? ストーカーアプリの利用実態とリスク、対策までを解説していきたい。

●もともとは「盗難防止」のためのアプリ

 ストーカーアプリは、子どもの見守りや盗難防止のためのツールとして販売されていることが多い。しかし実際は、パートナーや子ども、従業員などを監視するために使われることが多いようだ。

 2019年10月、米国連邦取引委員会(FTC)は、Retina-X Studiosが販売する「MobileSpy(モバイルスパイ)」「PhoneSheriff(フォンシェリフ)」「Teen Shield(ティーンシールド)」の3つのアプリケーションの販売禁止を命じたが、これらもストーカーアプリだ。

 実は、ユーザーの情報を収集するWeb サービスやアプリは珍しくはない。たとえば位置情報や検索履歴などを収集するGoogleが代表的なものだろう。Googleは収集した位置情報や検索履歴を元に検索機能などの精度向上に努めており、もちろん情報収集にあたっては事前にユーザーの同意を求めている。


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