日本人のみの会議まで英語で行うのは非現実的だ。一方で日本人のみの会議がたくさんあるようだと外国人社員との分断は固定化しグローバル化は失敗するだろう。無駄なことに時間を割くのが嫌な有能な社員は離職するかもしれない。デメリットを上回るメリットがあったのであろうか？　少なくとも一部の社員のTOEICスコアは上がったであろうが、企業活動のグローバル展開は想定通り進んだのだろうか？　これらの試みが成功したという話は耳にしない。

　グローバル展開に英語は不要ということはない。鍵は「社員の」英語力を高めることにあったのだろうか？　英語に関しては今や高精度化した自動翻訳を活用するように舵を切ったほうがよいのではないだろうか？　英語を取り扱う機会があって、その時間が問題であれば、自動翻訳を導入し、その使いこなす方法を教育するのがよい。第1章で紹介した商社社員の事例は取り入れるべき成功事例だ。自動翻訳を使うときのコツを教え、誤訳を見逃さないための手段やこれに必要な範囲の語学力をつけるのに、時間も費用もさしてかからない。

　外国人を社員に迎えたいのであれば、社内の手続きや書類を英語化するのが第一歩であろう。このコストは大してかからない。足りない部分は自動翻訳とそのリテラシー教育でカバーできる。

○隅田英一郎 （すみた・えいいちろう）／国立研究開発法人情報通信研究機構フェロー。一般社団法人アジア太平洋機械翻訳協会会長

注1）ここでは（1）の残りの10％のうち9割も常時英語漬けということはなく英語のニーズが相対的に希薄な割合を同じ9割と仮定して（2）を9％とした。

注2）コンピューターを媒介したらまどろっこしいと感じることもありうる。快適なコミュニケーションのためには、自らの語学力を改善することに大いに意味がある。そのときにかけるコストの問題である。語学に向いている人はコストが小さい、そうでない人はコストが大きい。筆者は快適性とコストのバランスを個々が判断することに異論はない。