東京オリンピック期間中に授業、試験を行わないのは、オリンピックのボランティア参加者への配慮である。国、東京都、JOC（日本オリンピック委員会）は若い人たちにボランティア参加を求めているが、大学もそれに対応した形だ。こうした動きについて、筑波大を例に引き、神戸女学院大名誉教授の内田樹氏がツイッターでこう批判した。

「東京五輪優先主義で各大学が学年暦を作成し始めています。筑波大では原則として大会期間中は授業・試験なし。学期の開始日を早め、5月の連休も土曜日も授業。大会中に授業・試験があった科目に欠席したボランティア学生は大学に対し特別な配慮を求めることができる。『学徒動員』ではないですか」（2019年3月16日）

　オリンピックへの対応で、「15週ルール」をこれだけ強引に、いや柔軟に運用して、ゴールデンウィークをつぶすことができるのだから、反対に、ゴールデンウィークを暦通りに休みとすることもできるはずだ。

　大学は文科省と話し合い、「15週ルール」によって休日に授業を行わざるを得ない現状を改善すべきである。

（文／教育ジャーナリスト・小林哲夫）