残る金脈は、投資有価証券だ。2017年12月期第3四半期で、投資有価証券売却の特別利益10億6711万円を計上。同期の資産に投資有価証券は現預金を上回る26億8345万円を計上している。

　大塚家具は2017年第3四半期で総額43億円のコミットメントライン契約（借入枠）を4社と締結していた。第3四半期提出時までにこの4社のコミットメントライン契約を解除し、別の金融機関1社と10億円枠を契約した。現時点でコミットメントラインは活用しておらず、10億円に枠が減少しても直接の影響はない。担当者は「金融機関から支援の意思を確認している」とコメントしている。

　とはいえ本業での手元資金の急激な減少に歯止めはかからず、資金繰り改善までの猶予期間は多く残されていない。

　TKPとの提携は、一定のアナウンス効果が期待される。ただ、消費者の購入チャンネルが多様化し、「高級」イメージ維持と来店客の増加は容易でない。現預金が今の水準を下回ると、商品仕入に影響も危惧される。

　業績と財務の改善には投資も必要だ。強力なライバルとしのぎを削りながら大塚家具は復活を果たすことができるのか。難しい経営の舵取りは最終盤を迎えている。（東京商工リサーチ）