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最新非常食からマニアック技術まで 災害対策テクノロジーの現在地

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去る2月5日~6日の2日間、横浜市内で開催された。「震災対策技術展」には、今回およそ220の企業・団体が参加

去る2月5日~6日の2日間、横浜市内で開催された。「震災対策技術展」には、今回およそ220の企業・団体が参加

タキロンが手掛ける 暗闇で光る蓄光タイプの避難誘導製品

タキロンが手掛ける 暗闇で光る蓄光タイプの避難誘導製品

 一年を通して自然災害が絶えない“災害大国・日本”。2011年3月11日の東日本大震災以降も、全国各地では地震や台風、雪崩など被害が後を絶たない。そんないつ起こるか予測のつかない災害に備え、いま日進月歩で進化しているのが日本企業の災害に備えるテクノロジーだ。自治体から家庭まで様々な災害対策のニーズが浮かび上がってきている中、数多くの企業がそれに応えるべく奮闘している。

 そんな日本の災害対策技術の“現在地”を知ることのできるイベントが、去る2月5日~6日の2日間、神奈川のパシフィコ横浜で開催された。「震災対策技術展」と題された同イベントには、今回およそ220の企業・団体が参加。災害対策に向けた取り組みや技術、製品などをPRする。

 イベント当日、会場内は平日の昼間にもかかわらず一般客でごった返し、かなりの盛況ぶり。一見バイヤー向けのイベントかと思いきや、最新の非常食試食コーナーや災害アプリ体験コーナー、災害ロボット実演コーナーまであるから驚きだ。

 これらの特設コーナーに加え、会場内にひしめき合うのが参加企業による小ブースである。小型のレスキュー車両から少々マニアックなコーティング技術など、日常ではお目にかかれない製品やサービスが目白押しの中、特ににぎわいを見せていたのがタキロン株式会社のブースだ。

 プラスチック技術を核に建材製品などを手がける同社では、暗闇で光る蓄光タイプの避難誘導製品や、台風やゲリラ豪雨による浸水被害から建物を守る止水板などを展開。ブース内では、暗室の中で蓄光製品の明るさを体感できるコーナーなどを設け、多くの来場客が足を運んでいた。

「震災以降の防災意識の高まりを受け、自社の技術力を活かした災害対策製品が開発できないかと考えた結果、一昨年の春、社内ベンチャー的に新部署の防災レジリエンスビジネスユニットが発足しました。若手を中心にアイディアを出しあいながら、どうすれば誰もが身近に感じられる災害対策製品を開発できるか、日々研究しています」と、技術担当の江口真理子さんは話す。

「現在は紫外線エネルギーを蓄えることでおよそ12時間発光する『ルミセーフシリーズ』や、女性でも簡単に取り付けられる止水板『フラッドセーフパネル』などを展開していますが、コスト面などでの課題も少なくありません。それらを一つひとつ解決しながら、ゆくゆくは各家庭に“一家にひとつ”気軽に取り入れられるような製品を開発したいと思っています」(同)

 未曽有の被害をもたらした東日本大震災から早4年。こうした日本の災害対策技術が自治体や家庭に普及することこそ、災害に強い日本をつくる基盤となるのかもしれない。

(協力:タキロン株式会社)


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