AERA dot.編集部
犬と猫の平均寿命が14歳を超え延び、医療費が高額化している。いざというときに頼りになるペット保険。扱う保険会社が増え、商品も多様化している。
「ペット保険に入ってよかった」
と話すのは、１２歳のイングリッシュ・スプリンガー・スパニエルを飼っている東京都に住む女性（５２）だ。前に飼っていた犬ががんにかかり、病気が発覚してから亡くなるまでのわずか半年ほどの間に、ベンツ１台が買えるくらいの医療費を支払った。診療費が高い動物病院だったこともあるが、検査や投薬で一度に５万円以上、お金が出ていくこともあったという。
「その恐怖感から今の子は５歳になったとき、医療費の７０％まで支払われるペット保険を契約しました。今のところ、大病はしていませんが、３週間に１回受けている皮膚病対策の薬浴などに適用されているので、元は取れています」
いまやペットも長寿の時代。犬の平均寿命が１４歳を超え、猫が１４～１５歳まで延びている。それに合わせて病気やケガの医療費も増加。２０１３年のデータでは年間で猫は３万５０００円前後、犬は２０１２年からほぼ横ばいの、約７万５０００円になっている（アニコム損害保険調べ）。
そうした医療費を補償するペット保険はどういうものなのだろう。ファイナンシャルプランナーでＦＰユニオンＬａｂｏ代表取締役の宮越肇さんはこう説明する。
「ペット保険は、医療費をカバーするので生命保険のように見えますが、損害保険の一つ。車や家と同じく、ペットは被保険者の所有物という扱いなんです」
ペット保険は、病気やケガを損害と考えて作られている。そのため、ほとんどの商品が１年契約。人間の生命保険のように、死亡時にペットの生命に保険金が支払われることはなく、補償対象になるのは入院や手術、通院だ。
「ペット保険には大きく分けて、損保会社が運営しているもの、少額短期保険会社が運営しているものがあります」（宮越さん）
損保会社と少額短期保険会社の大きな違いは、破綻したときの補償の対応と保険料の額だ。損害保険契約者保護機構に加入している損保会社であれば、一定の条件で保険金が補償される。少額短期保険会社には、破綻時の補償はないが、保証金の供託制度はある。
「とはいえ、ペット保険の補償期間は多くが１年更新の掛け捨て。支払う保険料や受け取る保険金もそう高くはありません。加入前に経営状況は調べたほうがいいですが、万が一、破綻したとしても、人間の生命保険のようなダメージは受けないと思います」（宮越さん）
それよりも、ペットが抱えるリスクと補償額、保険料のバランスで考えたほうがいいと宮越さんは話す。そこで、損保会社のアニコム損害保険、少額短期保険会社のペットメディカルサポートにそれぞれの商品の特徴を聞いてみた。
田村耕太郎
ジェーン・スー
北原みのり
田村耕太郎
