10kWを搭載可能にした屋根建材型の「HYBRID Solar Max」(提供:ミサワホーム)
10kWを搭載可能にした屋根建材型の「HYBRID Solar Max」(提供:ミサワホーム)

 この夏も暑かった。と、毎年同じことを口にしてしまう。
 どれだけエコで過ごせるか、今年もやってみたものの、家の中での熱中症恐怖もあり、心苦しさを感じながらエアコンのお世話になった。
 地球温暖化や、大気汚染、エネルギー資源の枯渇などの深刻な問題を抱えるいまや、地球環境に目をそむけては暮らせないと理解していても、我慢を重ねて省エネするというのは、文明の利器の恩恵にあずかった現代人にはなかなか難しいものがあるだろう。

 環境負荷をかけずに、暮らしの快適さを維持しながら省エネというのは理想的なスタイル。エコカーを始め、住宅に関してもエコ対策が導入された商品に消費者の注目が集まる中、特に無尽蔵で再生可能な「太陽光発電」への関心はいっそう高まっている。
 住宅金融支援機構が2013年6月発表した「住宅取得に係る消費実態調査(2012年度)」によると、太陽光発電システムを導入する世帯は、住宅全般平均で10.5%、新築戸建てに限ると23.3%と前年度より伸びているという。

 環境・エコ意識の高まりに応え、メーカー各社はそれぞれの技術を駆使して住宅商品を提案しているが、最近の注目は10kW以上出力可能な大容量の太陽光発電システムが搭載可能になってきていること。10kW以上となると、太陽光発電システムのコスト面の課題に貢献できる。

 例えば、ミサワホームの「Solar Max」シリーズは、2階建て延べ床面積30坪台でもそれを搭載できる自由設計の住宅だ。変換効率を向上した太陽電池モジュールと屋根形状やこう配の技術バランス、屋根建材型などにより実現した。

 助成制度として、一戸建て住宅について今までは、屋根面積の制約などから太陽電池容量10kW未満のものが主流で、家庭で発電し余った太陽光電力を10年間固定価格で売れる余剰買取方式が適用されている。
 10kW以上の搭載となると、20年間の全量買取方式を選択でき、より長い期間にわたって安定した売電収入を得ることができるのだ。
 名古屋市のミサワホームモデルプランでシミュレーションすると、全量買取方式の場合で月額約3万円、20年間で約750万円の売電収入を算出、住宅ローンの負担軽減にも資するというから、ますます、太陽光発電が身近なエネルギーとなってきた。

 エネルギーの自給率が4%と低い日本。とはいうものの、地域性豊かな縦長の列島は、太陽光、風力、水力、地熱、バイオマス…自然の営みから生まれる再生可能エネルギーに恵まれた条件を多く持つ。もちろん、コスト面など課題はまだあるが、長い目で見たら地球環境、豊かな暮らしの概念に大きな違いを生みだすだろう。何よりも、自宅で発電し売電できるという自給自足にワクワク感を覚えることは、家庭菜園さながらこれからの日々の営みに必要な要素かもしれない。