■コロナ禍だからこそ増えた固定費を「見える化」

 家計の基本は、「収入」と「支出+貯蓄」の金額がバランスすることだ。もし、収入が減っているなら、当然、支出額を見直さなくてはならない。幸いにも減収がなく、巣ごもり生活のはずなのにトータル支出が思ったより減っていないとすると、それには原因があるはずだ。

 まずは固定費が怪しいだろう。固定費は口座引き落としやカード決済が多く、意識に上りにくい支出だ。さらには、コロナ特有の事情で固定費が増加している家庭が多い。

 リモートワークなどで在宅率が増えれば、水道・光熱費が増加しているだろう。また、ネット環境を整えるために新しく通信契約をして、通信費が以前より上乗せになっているケースもある。外出がままならず、自宅でレジャーを楽しむために動画配信やマンガアプリの契約などの月額課金が増えていることも考えられる。こうした「デジタル固定費」も洗い出してみると、思った以上に出費が増えていることもありうる。他にも、健康面の不安が増して新たに医療保険に入ったとか、健康食品を月額購入したという人もいるのではないだろうか。

 これらのコロナ要因の固定費が、以前に比べてじわじわ増えている可能性は高い。レシートが出る支出ではなく、また契約者ごとにカード払いをしていると全容が見えにくいのも厄介だ。固定費として払っているものは家族で突き合わせ、「毎月いくらかかっているか」を「見える化」することが肝心だ。むろん、そこで見直すべき契約などがあれば早めに手続きしよう。

 その上で、現収入から固定費を引いてみる。残りの金額が、月ベースで貯蓄できる金額と「やりくり支出(流動費)」の合計となる。その数字がコロナ前と比べてもし減っていれば、貯蓄額あるいは支出額のいずれかを見直さなくてはいけない。貯蓄額のキープに無理やりこだわるとかえって赤字を招くので、ここは柔軟に「平常時になったらまた額を増やそう」と割り切る方がいいだろう。その方が確実に貯め続けることができる。

■家計簿の費目はコロナ仕様にアップデートして管理

 固定費の次は、それ以外の支出の変化をチェックしよう。在宅率の高まりで食費や日用品代は増え、逆に外出を伴うレジャーや交際費のボリュームは小さくなっているはずだ。

 コロナ禍の世の中では、実際にどんなものが買われていたのか見てみよう。三井住友カードが定期的にリリースしているキャッシュレス決済データを分析した「コロナ影響下の消費行動レポート」がヒントになる。

 ステイホームと言われ始めた3月に、決済件数・金額ともプラスとなった業種は「ホームセンター」「スーパー」「ペット関連」「ECモール・通販」「通信サービス」「美容品」「書籍・ビデオ・CD・楽器」で、巣ごもり関連のものが多い。4~5月は「ホームセンター」「ECモール・通販」「玩具・娯楽品」「家電量販店」などが上位となり、大物でいえば家具や家電が買われた。テレワークやオンライン授業のために家電量販店でPC周辺機器を、家具・インテリア店舗でデスクやチェアを購入したと考えられる。

 「書籍・ビデオ・CD・楽器」「玩具」「ペット関連」も他が落ち込む中ではよく買われ、10月以降は「スポーツ用品」も伸びている。家の中だけでなく近所の公園に出かけ、家族や身近な知人たち楽しむための消費といえるだろう。

 また、今回でかなり定着した消費先として「出前・デリバリー」があるという。今後も発生し続けるお金ではないだろうか。

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ネットショッピングが増えて、管理するポイント