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津田大介「『情報汚染』に立ち向かうフェイスブック」

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津田大介(つだ・だいすけ)/1973年生まれ。ジャーナリスト/メディア・アクティビスト。ウェブ上の政治メディア「ポリタス」編集長。ウェブを使った新しいジャーナリズムの実践者として知られる。主な著書に『ウェブで政治を動かす!』(朝日新書)

津田大介(つだ・だいすけ)/1973年生まれ。ジャーナリスト/メディア・アクティビスト。ウェブ上の政治メディア「ポリタス」編集長。ウェブを使った新しいジャーナリズムの実践者として知られる。主な著書に『ウェブで政治を動かす!』(朝日新書)

 ウェブを使った新しいジャーナリズムの実践者として知られるジャーナリストでメディア・アクティビストの津田大介氏。米国フェイスブックが導入を予定する新しい施策「インスタ記事」について解説する。

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 先月ニューヨークの業界カンファレンスで発表されたフェイスブックの新しい施策が、話題になっている。多くの新聞社や出版社、オンラインマガジンに対して、フェイスブック上で有料購読してもらう仕組みの提供予定を認めたのだ。

 フェイスブックはメディア業界向けに、リンク先に飛ばなくても記事の内容をサービス内で表示させる機能を、2015年5月から提供していた。読者のストレスを軽減し、閲覧数を上げることで媒体価値を上げる「インスタント記事(Instant Articles)」というものだ。

 今回はこの機能を拡張し、毎月定額料金を払うことで、フェイスブック上で特定の媒体の記事を読めるようにする。課金する前に毎月少なくとも10本の記事は、無料で読めるようになるという。現在多くの新聞社がデジタル版で導入している「メーター制」(毎月決められた記事の本数までは無料で、それ以降は有料という仕組み)に近いものになるようだ。

 新聞社や出版社が現在苦境に陥っている理由の一つに、デジタル世代の若者はニュースをわざわざパブリッシャーのページに行って読まないという傾向が挙げられる。フェイスブックやツイッターなどのソーシャルメディアで、誰かがリンクした記事を個別に読む。もしくは、スマートニュースやグノシー、ヤフーニュース、グーグルニュースなど、様々なニュースをまとめているサービス経由で読むのが当たり前になっている。

 プラットフォーム事業者が「規模の経済」で優位に立っているなか、新聞社や出版社が頑張って自社媒体による情報発信や課金にこだわっても、肝心の読者がついてきてくれる可能性は低い。世界最大の情報プラットフォームであるフェイスブック上にメディア向けの有料購読機能が追加されることは、大きな意味があるだろう。


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