だが、軽井沢まで行くのは、ハードルが高い。コロナが収束すれば、テレワークが減るかもしれない。都市近郊なら、そんな「リスク」も抑えられる。

　リクルートワークス研究所が5月12日に公表した「全国就業実態パネル調査」によると、1回目の緊急事態宣言（昨年4～5月）では、回答者（3636人）の32.8％が週1時間以上テレワークを実施した。それが2回目の宣言（今年1～3月）では25.4％になった。ただ、コロナ禍の前の調査（19年12月）では8.8％だったので、大幅に増えている。また情報通信や不動産、製造業など業種によっては2回目の宣言でも実施率があまり落ちず、定着の兆しが出ているという。

　同研究所調査設計・解析センター長の萩原牧子さんは、「テレワーク導入に向けて業務の進め方を根本的に見直せた会社は生産性が上がり、働き方の選択肢の一つとして進化させてゆく。そうでない会社は、元に戻るだろう」とみる。

　また、演劇やコンサートなど都会でしか楽しみにくい趣味がある人は、あまり遠くに移住すると後悔する可能性がある。子どもがいれば、学校のことも心配だ。（ライター・井上有紀子）

※AERA　2021年5月31日号より抜粋