ビデオ通話を常時接続で「コミュ不足」解消する企業も　監視ではなく「声かけ」しやすさに重点

　テレワークの普及に伴い、メリットのみならずデメリットも見えてきた。同僚とのコミュニケーションのとりづらさやメールやチャットのテキストメッセージの難しさなどだ。AERA 2020年9月7日号は、各社の取り組み事例や専門家の意見を紹介する。

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　コミュニケーションの減少も、テレワークの弊害の一つだ。KDDIが今年4月に実施した実態調査によれば、テレワークのデメリット第1位が「同僚との何気ないコミュニケーションがとりづらい」だった。

「無駄話も含め、会社に行けば誰やかれやと話すことになる。この会話から、仕事の解決策が見いだせたり、愚痴を言ったりと、ガス抜きができていたことに気づいた。無駄話や愚痴はメールやTeamsで言うことでもないし……」（40代・女性・会社員）

　こうしたコミュニケーション不足を補うため、独自の工夫をしている会社もある。

　ウェブサイトの制作などを行うディーシーティーデザインは、青森県にあるデザイン会社。コロナ以前の3年前から完全リモートで業務を遂行してきた。理由は「雇いたい人が住んでいた場所が遠かったから」（代表の蝦名晶子さん）。それでも社内コミュニケーションは良好だ。

　蝦名さんが取り入れたのは、就業時間中のビデオ通話の常時接続だった。画面の向こうで犬が吠えたり、子どもが乱入したり、まさに「アットホーム」な雰囲気で仕事が進む。仕事の新規契約が取れれば画面越しにハイタッチ。15時になったらラジオ体操をすることもある。

　テレワーク中、従業員を監視したいという企業も増えているというが、この会社の場合、目的は監視ではなく、あくまでコミュニケーションのハードルを下げることだという。

「質問もチャットだとわかりにくいですが、これなら声をかけてもらえばすぐ答えられます」（蝦名さん）

　企業向けハラスメント対策のコンサルティング会社クオレ・シー・キューブでは、社内ツールとして使っているマイクロソフトTeams（チームズ）内に、無駄話用のチャネルを立ち上げた。旗振り役となった営業職の高橋明子さんは言う。