小長光哲郎
新型コロナウイルスと最前線で対峙して数カ月。医療機関のほとんどがその影響を受け、疲弊している医療者も多い。AERAが実施した医師1335人への緊急アンケートや専門家、現場医師らへの取材から、苦境や課題が見えてきた。AERA 2020年8月24日号から。
【医師1335人緊急アンケート】いま、医療現場で何がおこっているのか？
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新型コロナウイルスの感染者が、7月から全国で増え続けている。医療現場は、第1波とされる緊急事態宣言前後から現在にいたるまで、対応に追われるようになり、はや4カ月が経つ。
AERAでは、7月下旬、医師専用のコミュニティーサイトを運営するメドピアの協力のもと、現役の医師1335人を対象にアンケートを実施した。内訳は、（1）感染患者を受け入れている医療機関の医師が約40％、（2）発熱外来などを設けている医療機関の医師が約28％、（3）非対応の医療機関の医師が約32％。新型コロナウイルスによる影響があったかとの問いには、全体の90％が「ある」と回答した。新型コロナウイルスに対応する（1）（2）の医師は、働き方や待遇・収入面での影響も、（3）の医師より多くあったと回答した。
医療体制に危機感を抱く医師も少なくない。埼玉医科大学総合医療センター（埼玉県川越市）では、4月中旬にコロナ専用病棟を新設した。感染症専門10人を含む医師12人体制で10床ほど、いざという時に備え32床を確保。7月中旬には3割から半分ほど埋まる状況だったが、県内では8月3日までの1週間に新規感染者が419人確認され、前週より110人増えた。連日の入院で満床に近いこともある。同センター感染症科教授の岡秀昭医師（45）はこう語る。
「少し前まで、確かに重症化リスクの低い、夜の仕事などに従事する20代の若い人が多かった。けれども最近は、重症化リスクのある40代・50代へとシフトしてきた印象です」
国や自治体はこれまで幾度か、「医療体制は逼迫していない」とアナウンスしてきたが、それはそろそろ怪しくなってきた。
ジェーン・スー
北原みのり
田村耕太郎
