休校が続く。外出自粛で、子どもたちは公園で遊ぶこともままならない　（ｃ）朝日新聞社

堀田龍也さん（５６）／東北大学大学院情報科学研究科教授。専門は教育工学、ＩＣＴ活用授業。日本教育工学会副会長、中央教育審議会委員（写真：本人提供）

萩原 聡さん（５８）　東京都立西高等学校長／２０１８年から現職。１８～１９年度、日本数学教育学会副会長。１９年から全国高等学校長協会会長を務める（写真：本人提供）

AERA (アエラ) 2020年 5/4-5/11 合併号【新型コロナ50の提言】

朝日新聞出版

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　長期間休校という前代未聞の事態に、教育現場はどう対処すればいいのか。カギはICT教育の早期普及だ。AERA 2020年5月4日－11日号で専門家が語った。

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●ICTが不可欠、教育格差が生まれている
堀田龍也さん（56）東北大学教授

　日本のICT教育が海外に比べ遅れている実態を、新型コロナウイルスをきっかけに知り、愕然としている人も多いのではないでしょうか。学校や自治体によって整備にばらつきがあり、すでにパソコンやタブレットを手にしている子どもたちは休校期間中も学習が進んでいます。そこに教育格差も生まれてしまっています。

　導入がなかなか進まなかった要因の一つに、学校現場の意識があります。日本の教育は比較的うまくいってきたことから新しいものへの抵抗感が少なからずありました。加えて、自治体の意識の遅れもあります。ICT教育はパソコンを購入しただけではできません。ネット回線の整備やクラウドの使用制限の見直しなど両輪で進めないと成り立ちません。国は補正予算をつけ、小中学生の「1人1台パソコン」配備を今年度中に実現することを目指しています。これまで整備のための予算がついても、自治体が別の用途に使い整備が進まなかった経緯があります。しかし、もはやこれ以上先送りしてはいけません。

　新型コロナは大人の働き方も変えました。在宅勤務を余儀なくされ、Zoomで会議をしたり、Slackで社内コミュニケーションを図ったりなどするなか、新しいライフスタイルや価値創出の可能性を感じている人もいるでしょう。子どもも同じです。ICT端末を活用することで、海外の人とつながったり、友だちと一緒にプレゼンテーション資料を作ったり、従来の教師との対面授業だけでは得られなかった学習の広がりと発想が得られます。

　対面授業をそのままオンライン学習にしてもうまくはいきません。対面授業や集団が一緒の空間で学ぶことでしか得られないものもありますし、オンラインだからこそできることもあります。今回の長期休校は「学校の存在意義」を改めて見直すきっかけになったのではないかと思います。子どもたちにとって、本当に必要な学びに転換する好機となることを願っています。

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