新iPhone「2年支払総額」を最速試算　3社と「直販＋格安」で最大8万4千円の差

　米アップルのスマートフォン「iPhone」の新型が20日に発売される。

【8万4千円もの差が付く理由は？ ソフトバンクなどの試算はこちら】

　今年は10月から消費税がアップするのに加え、携帯電話の契約に関する法令が改正されるため、携帯各社が料金プランを見直している。めまぐるしく状況が変わる中、今年のiPhoneをお得に手に入れ、使うにはどうすればいいのか。

　アエラ編集部はNTTドコモ、KDDI（au）、ソフトバンクの大手3社で買った場合と、直販店のアップルストアやアップルのオンラインショップで端末を買い、格安SIM最大手のワイモバイルのSIMカードを組み合わせた場合の計4ケースについて、端末代と2年間のランニングコストの合計額を計算した。その結果、2年間の総支払額に、最大で8万4705円もの差が付くことがわかった。

　今年発売されるiPhoneは、「11」、上位機種にあたる「11Pro」、それを大型化した「11Pro　Max」の3機種だ。試算ではこのうち「11Pro」の64GBモデルを購入し、各社の「データ通信し放題」または「通信容量が最大」のプランで2年間使った場合にかかる費用をはじき出した。

　端末代は、この記事を作成した9月12日夜の時点でNTTドコモとKDDIが未発表のため、両社については発表済みのソフトバンクと同額の税込み12万7200円と仮定した。

　アップル直販の端末代は税別のため、9月中は消費税8％、10月からは10％で計算。一方、通信費にかかる消費税は、発売後の9月の期間がごく短いことから、全期間を通じて10％で計算している。それでは、試算の結果を見ていこう。

　負担額が最も高くなったのは、KDDIの24万7992円だった。ソフトバンクも導入している端末下取りによって端末代の半額を割り引くプランを使っているが、通信費の割引が他社よりやや少ないことが響いた。ただし、動画配信の「ネットフリックス」を無料で見られるので、月々の料金を払っている人や加入を考えている人にとってはお得感がある。

　ドコモは、9月末までに契約すれば6千円の「ギガホ割」が受けられ、負担額は23万6072円。10月以降の扱いは未定という。KDDIよりも1万円以上お得になる計算なので、ドコモで購入するつもりの人は予約を急いだ方がいい。

　3社で最も安かったのはソフトバンクの20万4432円。KDDIとは4万円以上の差が付いた。下取りで端末代が半額になることに加え、通信料金の割引が他の2社より大きかった。

　ただ、圧倒的に「お得」だったのは、アップルの直販で端末を買い、ワイモバイルのSIMを組み合わせたケースだ。