七つのポイント(AERA 2018年4月9日号より)
七つのポイント(AERA 2018年4月9日号より)

 ペット保険は必要なのか?

 ペットには、人間のような公的医療保険が存在しない。動物病院にかかった際の費用は、全額が自己負担、つまり飼い主が支払う。通院や入院、手術の費用が高額になる可能性を考えると、保険があったほうが安心かもしれない。

 しかし、人の保険と同様、確率的には運営会社が儲かるようになっているとされ、加入しすぎは禁物である。万が一の事態に「貯蓄では対応できない」とか「不安だ」と思うのであれば入っておくべきだろう。

 ペット保険を比較検討する際に重要なポイントは表のとおり。目先の保険料負担の軽さだけで決めずに、内容まで含めて総合的に判断すべきだろう。例えば、保障(補償)割合は50%、70%、90%、100%など、割合が高いほど保険料負担は重い。自己負担をどの程度抑えたいと思うか。また、取扱会社によって保険金支払いの回数や金額の上限が異なる。

 人の保険とは違う特有のサービスに窓口精算がある。これは、対応する動物病院で保険証を提示するだけで、費用のうち、保障(補償)割合に応じた金額のみ支払えば済む。請求の手間がいらないのは楽だろう。通常は、かかった費用の全額を動物病院の窓口で支払い、診断書などの書類を準備して保険金を請求する。

 シェアトップのアニコム損害保険(対応動物病院が6千超)は、保険金の請求手続きが不要な分、保険料が割高である。同様のサービスはアイペット損害保険(同4千超)も取り扱っている。アニコム損保では、対応外の動物病院にかかった場合もLINEで保険金を請求できるサービスを実施している。

 そもそもペット保険は、損害保険会社か少額短期保険業者が取り扱うことが多い。取扱会社が破綻した場合は、損害保険会社であれば損害保険契約者保護機構による契約の保護があるが、少額短期保険業者ではそのような保護の制度がないことも知っておくべきだろう。

(ファイナンシャルプランナー・菱田雅生) 七つのポイント ●ペットが年齢を重ねると、保険料はどの程度上がるか? ●保障(補償)割合は何%か?(費用の何%まで保険金が出るか?) ●通院、入院、手術時の保険金支払いの回数や金額の上限は? ●年間の最高保障(補償)額はいくらか? ●動物病院の窓口で精算できるか? ●特約や割引の制度はあるか? ●取扱会社が破綻した場合の補償はあるか?

AERA AERA 2018年4月9日号