岩崎博充
日本海にまた北のミサイルが着弾した。覇権国家アメリカでは“CNN”にラリアットする男が大統領だ。いつの世もリスクはつきものだが、いよいよニッポンもきな臭くなってきた。そんな時代に我が家の家計を、資産をどう守るか。苦難を乗り越え今に至る、隣の中国の「不動産投資」やインドの「金投資」から知恵をいざ、学ばん。AERA 2017年7月17日号では「中国とインドのお金を守る方法」を大特集。
金融商品はごまんとある。ここではちょっと背伸びをして、王道ではないけれど、知っておいて損はない商品を紹介したい。
＊ ＊ ＊
「資産防衛術」といえば、どうしても保守的な運用法をイメージしてしまいがちだが、金利もほとんどつかない既存の金融機関に不信感を抱く人も多いはず。そんな中で参考になりそうな話がある。筆者は長年、資産防衛術をテーマに取材をしてきたが、たとえば、1980年代にブラジルで起きたハイパーインフレの経験者の話。
「朝のパンの価格が夕方には1.7倍になった。国民は賃金をもらったらすぐにスーパーに駆け込んで、食料品を買えるだけ買って生活を守りました。国が破綻するときは資産防衛どころではなく、生活防衛に必死になります。それはお金持ちも一緒。いま考えると、パニックでのし上がった人は、何か特別な防衛戦略を駆使した人、もしくはもともとのお金持ちだけです」（日系ブラジル人のAさん）
●下落した時に利益
この特集ではちょっとばかりレアな資産防衛術についても学んでいただきたい。中には、難解で相応のリスクも潜むため、金融機関やファイナンシャルプランナーなどは勧めないものもある。やみくもに探すのではなく、リスクや特性を踏まえつつ、リテラシーを上げて選択肢を増やせばいい。
現在の株式市場には、多種多彩な銘柄がある。とりわけ投資信託が株式市場に上場している「ETF」などは、賢く使えば資産防衛に大いに活用できるものだ。ETFとは「Exchange Traded Funds」の略で、株価や原油価格、金価格などの「指数」に連動するインデックス投信が、株式市場に上場している「ハイブリッド商品」である。
廣津留すみれ
しいたけ.
ラリー遠田
