オリバー・ストーン監督が喝破する「日本は米国の“人質”」

　社会派監督の巨匠が新作「スノーデン」の日本公開にあわせ来日。本誌の単独インタビューで吐露した思いとは──。

　2013年、オバマ政権下の米国家安全保障局（NSA）職員のエドワード・スノーデン氏が、米国政府による膨大な個人情報監視の事実を暴露した。英ガーディアン紙がスクープし、世界的な大ニュースとなった。

　今年1月27日から日本公開が始まったオリバー・ストーン監督の新作「スノーデン」は、当時29歳だったこの若者が国家機密を暴くに至った経緯を詳しく追いながら、「彼は英雄か、国家の裏切り者か」と観客に問いかけ、国家権力と個人の権利について考えさせる問題作だ。真実に迫るため、スノーデン氏が亡命中のモスクワに監督自ら9回通い、直接話を聞き取った。

「彼は社交的ではなく、多くの時間をコンピューターの前で過ごす面白くない人間だった。オリバー・ストーン映画のヒーロー的存在ではなかったが、彼そのものが私の映画なので、私の考え方は映画から排除した」

●衝撃の監視活動描く

　スノーデン氏は自身が関与した監視業務について多くの情報を提供し、映画はそれを再現している。一般人所有のPCのカメラを電源が入っていなくても遠隔操作で稼働させ、ライブ映像や音声を入手できるといった衝撃の監視活動が描かれている。当然、NSAは非協力的で彼の話の裏付けはとれなかった。

「全て正しいか？　私にはわからない。ただ、少なくともスノーデン氏は事実だと言った」

　米国では昨年9月、米大統領選まっただ中の公開となった。

「映画への注目が、さまざまな雑音に少なからずかき消された感はある。米国民の多くはスノーデン氏を単に国家機密を売った男として嫌い、なぜ彼がそうしたかの意味について考えようとしない」と嘆いた。

　映画制作に対するNSAの妨害や圧力はなかったというが、米国内の映画制作会社はどこも協力を拒み、「政府やNSAから目をつけられたくないという自己検閲が働いていたことが恐ろしい」。