就活「育休」の言葉に担当者の態度一変　ライフスタイルで就職差別

　能力とは関係ない、結婚・出産の予定や、居住形態、容姿などが就職に影響する。就職活動の差別的実態の背景には、長時間労働を是とする古い働き方がある。

　都内の有名私立大4年生のシンジさんは、「就職活動ではイクメン志望は不利になる」と感じている。

　結婚して子どもが生まれたら、育児休業をとり、しっかり家事も育児もしたいと思っている。ある金融機関の筆記試験をパスし、面接も進んだ。会社説明会ではワーク・ライフ・バランスを強調していた。内定を目の前にして、思い切って面接担当者に聞いてみた。

「男性社員で育児休業を取った人はどのくらいいますか？　どのくらいの期間、休むことができますか？」

　すると、少し前まで穏やかに笑っていた担当者の反応が変わった。

「君さぁ、男が悠長に育休なんてとれるわけないでしょ？　夏休みだって1週間とるのがやっとなのに。仕事やる気あるの？　2～3年おきに転勤もあるよ」

　結果は不採用。トラウマになり、しばらく面接では「育休」を口にできなくなった。

　その後は、転居を伴う転勤のない「地域限定正社員」の募集を見つけては試験を受けた。面接担当者はしつこく聞いてきた。

「今は一人暮らしだけど、働き始めたら実家から通えるのかな？　ご両親はご健在？」

　OBに聞くと、その会社は、新卒の給与が手取り16万円程度で、そこからあまり上がらない。家賃のかからない実家通勤を前提に採用していると知った。

　シンジさんは、経済的に自立できて子育てもできる企業がどこにあるのか、と悩んでいる。