高度経済成長の中で広まった「一億総中流」の意識は、すでに過去のものとなったのか（撮影／写真部・岡田晃奈）

　じわじわと広がる日本社会の格差。それは教育にも多大な影響を与えている。

「日本は識字率100％ではないのではないか」

　関西の公立中学校で社会科を教える男性教諭Aさん（39）は、そんな疑問を持っている。　授業で生徒に教科書を音読させると、漢字をほとんど読み飛ばす。自分の住所も書くことができない。そんな生徒はクラスに1人、2人ではない。

　感じるのは、そうした生徒たちは、生活保護を受けるなど貧しい家庭の子が多いということ。夜に親が家にいない子も多い。ひとり親で、生活費を稼ぐために夜も働いているからだ。

「経済的に恵まれた家庭とは、本など周囲においてあるモノ、日常的に接する文字がまったく違う。文字をちゃんと読めないまま卒業しても、健全な社会人になるとは思えない。まさに負の連鎖です」（Aさん）

　この教諭が見ている世界は、特異なものではない。生活保護を受けるなど、生活が困窮している家庭には、子どもが小中学校に通えるよう、学用品費や通学費、学校給食費を国、自治体が援助している。文部科学省の調べによると、こうした就学援助を受けている児童・生徒は、この15年間で倍増。2012年度は155万人に上り、公立学校の児童・生徒の15.64％を占めた。

　家庭状況と学力の関係についての調査がある。文科省の「平成25年度全国学力・学習状況調査（きめ細かい調査）の結果を活用した学力に影響を与える要因分析に関する調査研究」では、小学6年生と中学3年生の保護者にアンケートし、親の学歴、家庭所得といった「社会経済的背景」と、全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）における国語と算数・数学の成績との関係を分析した。

　結果は、社会経済的背景が高い児童・生徒の方が、各教科の平均正答率が高い傾向にあった。また、学習時間が長いと正答率が上がる傾向にあり、学力には児童・生徒の「努力」の効果も大きいことがわかった。

　しかし、学習時間の効果も不利な環境を克服するのには限界があった。主に知識を問う「国語A」の正答率をみると、社会経済的背景が最も低い層で一日3時間以上学習した児童は平均58.9％だが、最も高い層の児童は全く勉強しなくても60.5％だった。分析したお茶の水女子大学の耳塚寛明教授は言う。

「努力して追いつける差ではないとしたら、格差以外の何ものでもないですよね」

※AERA 2015年2月23日号より抜粋

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