[PR]乾癬(かんせん)とアトピー性皮膚炎の新薬の開発から、啓発活動まで。皮膚疾患の患者さんに健康と明るい未来を

日本には「LEO Science & Teck Hub」という機能があり、外部研究機関と協力関係を築きながら、新薬の開発などに力を注ぐ
日本には「LEO Science & Teck Hub」という機能があり、外部研究機関と協力関係を築きながら、新薬の開発などに力を注ぐ

 レオ ファーマは、デンマークに本社を置く製薬会社だ。製薬業界の中でも、皮膚科領域に特化するという、独自のビジネスモデルを築いている。レオ ファーマはどのような会社なのか。また皮膚疾患に悩む患者さんへの想いなどを、フリーアナウンサーの木佐彩子さんがレオ ファーマ株式会社の研究開発本部長、トード・ラブダ氏に聞いた。

■本社はデンマーク。110年以上の歴史ある製薬会社

──レオ ファーマはどのような会社でしょうか?

本社のレオ ファーマは、豊富な臨床開発パイプラインや幅広い治療法とともに、開拓者精神を併せ持つ皮膚科医療のリーダー企業です。創立は1908年で、レオ財団がその大半の株式を所有しています。またレオ ファーマは、皮膚科学の発展のため、長年にわたって臨床開発に専念し、皮膚疾患を有する患者さんを対象に、新たな標準治療法を提供してきました。本社はデンマークにあり、グローバルでは6000人の従業員が、130カ国9300万人の患者さん(2020年時点)のために従事しています。

──非常にグローバルな事業展開をされていますね。製薬会社の中でも、御社ならではの特徴を教えてください。

皮膚科領域に特化した、専門性の高い「スペシャリティーファーマ」であることです。多くの会社が幅広い医療領域をカバーしている中で、ここまでニッチな分野に絞った会社は多くありません。

■株式の大部分をレオ財団が所有。経営基盤は安定

──製薬会社が薬剤を長期的に提供するためには、経営基盤が気になるところです。御社はいかがでしょう。

とても重要な視点です。デンマークでは、財団が会社の株式の大部分を所有することが珍しくありません。レオ ファーマも同様に、大部分をレオ財団が所有していて経営基盤は安定しています。

そのため皮膚科領域の研究開発において、長期的に安定した投資が可能です。財務状況も順調で、毎年、収益の約20%を新薬の研究開発に投資しています。

■研究開発部門で約10年の経験を持つラブダ氏

──ラブダ氏は、免疫学の博士号を持ち、レオ ファーマ本社の研究開発部門ではおよそ10年間の豊富な経験をお持ちです。2016年から日本法人の研究開発本部長を務めてきました。現在のお気持ちを聞かせてください。

「皮膚疾患に悩んでいる人たちを助けたい」という強い意志のもと、研究開発部門では治療にも深く携わってきたことが私の大きな強みです。

レオ ファーマ株式会社 研究開発本部長トード・ラブダ1967年、スウェーデン生まれ。免疫学の博士号を持ち、デンマーク本社の研究開発部門で約10年間の経験を積む。2016年から日本法人の研究開発本部長を務め、19年からはR&D Asia-Pacific Hubのヴァイス・プレジデントを兼務
レオ ファーマ株式会社 研究開発本部長
トード・ラブダ

1967年、スウェーデン生まれ。免疫学の博士号を持ち、デンマーク本社の研究開発部門で約10年間の経験を積む。2016年から日本法人の研究開発本部長を務め、19年からはR&D Asia-Pacific Hubのヴァイス・プレジデントを兼務

また製品を上市させ、市場でどのように扱われていくのかを見てきた経験は、これからの私のビジネスに大いに生かされるでしょう。

■2010年に日本法人を設立。5年間で売り上げは2倍に

──御社は欧州・米国・中国・メキシコ・ブラジル・オーストラリアなど、世界各国に支社を持っています。日本法人は、2010年6月に設立されたばかりですね。

はい。とても若い会社ですが、非常に大きな成功を遂げており、過去5年間で売り上げは2倍になりました。2030年までにさらなる成長を目指し、より多くの患者さんに貢献していきたいと考えています。

──日本法人について、課題を挙げるとすれば?

もっと会社の認知度や評判を向上させ、日本での存在感をアピールする必要があります。将来は営業組織を立ち上げ、皮膚科医に製品情報をタイムリーに提供できる体制の構築を検討しています。

そのためにも、まずは優秀な人材をひきつけ、採用できる会社にしていかなければなりません。

■多様化した人材が強い組織をつくる

──確かに、会社の成長には優秀な人材が不可欠です。

私たちは、レオ ファーマの掲げる「従業員全員がパイオニアであること」を体現するような、情熱と志を持った人材を求めています。また性別・年齢・経験など、多様な人材を集め、さまざまな視点を持ち寄ることで、より強い組織になっていくと考えます。

社員はチャレンジングな業務やプロジェクト、研修を通じて高い専門性を身につけ、さらなる成長を目指しています。社員には「LEO PHARMA ACADEMY」が提供する世界共通のラーニングの機会も与えられています。

■リモートワークなど柔軟な働き方を推奨

── 一般的に、北欧では社員の働き方のQOL(生活の質)を大切にしていると伺いました。御社も同様に?

もちろんです。デンマークをはじめ、北欧の国々は国民のQOLを重要と捉えています。当社は患者さんのQOLだけでなく、社員のQOLも大切にしています。そこで私は、スカンディナビア流ライフスタイルを提案しており、社員には積極的な有休休暇の取得を促し、リモートワークのような柔軟な働き方も推奨しています。

たとえば、社員のリクエストに基づき、女性社員が育児休暇明けから在宅勤務で仕事復帰しているケースなど、多くの社員の働き方がうまく機能していると自負しています。

──素晴らしい。理想的な働き方ですね。

フリーアナウンサー木佐 彩子1971年、東京都生まれ。小2から中2まで米国カリフォルニアで過ごす。青山学院大学文学部英米文学科卒業。フジテレビの人気アナウンサーとして多くの番組で活躍した後、フリーに。夫は、元プロ野球選手で東北楽天ゴールデンイーグルス監督の石井一久さん
フリーアナウンサー
木佐 彩子

1971年、東京都生まれ。小2から中2まで米国カリフォルニアで過ごす。青山学院大学文学部英米文学科卒業。フジテレビの人気アナウンサーとして多くの番組で活躍した後、フリーに。夫は、元プロ野球選手で東北楽天ゴールデンイーグルス監督の石井一久さん

■SDGs達成に向けて、ゴミ分別80%を目標に

──社内的な取り組みとして、御社はSDGsの達成にも積極的です。サステナビリティーに関して、どのように考えていらっしゃいますか?

サステナビリティーは、企業だけでなく地球全体にとって重要なトピックです。日本法人独自の取り組みとしては、社内でのゴミ分別80%を目標に掲げています。

さらに会社ロゴ入りのマイバッグ・マイボトルを日本オリジナルで作製し、全社員に配布して、プラスチックや紙資源の削減に取り組んでいます。ロゴ入りにすることで、企業ブランディングにも役立ちます。

■乾癬とアトピー性皮膚炎を大きなテーマに

──御社は、皮膚科領域の中でも乾癬(かんせん)への取り組みについて、皮膚科医から一定の評価を受けていると伺いました。乾癬はどのような疾患ですか?

免疫の異常によって、皮膚や関節に特徴的な発疹や炎症などが起こる慢性の皮膚疾患です。乾癬で多いのが尋常性乾癬で、頭部・ひじ・ひざなどに皮疹ができ、全身に広がることもあります。また乾癬には、血管系疾患のような併存疾患があるリスクも忘れてはいけません。

日本の乾癬患者数は約43万人と言われ(※1)、年代別では男女ともに30~50代に発症しやすく、特に50代が最も高いとの報告があります(※2)。

──乾癬と同様に、アトピー性皮膚炎にも力を入れていますね。

アトピー性皮膚炎は皮膚のバリア機能が弱まり、皮膚に炎症が生じる疾患です。幼少期にアトピー性皮膚炎を発症した場合、多くが成人までに治ると言われている一方で、日本を含む先進国では成人の約5%がアトピー性皮膚炎に罹患しているという報告があります(※3)。

成人での発症の場合、幼児期から続いているアトピー性皮膚炎と比べてかゆみがより強く、高血圧症などの疾患が併存している可能性もあります(※4)。

■発疹が周囲の人から見えるストレス

──乾癬とアトピー性皮膚炎の問題点は、どこにあるのでしょうか。

アトピー性皮膚炎では、症状が患者さんの生活に悪影響を及ぼすことがあります。55%の患者さんが強いかゆみによる睡眠障害を経験し、43%の患者さんが中等度の不安・うつ症状を持っている、という報告があります(※5)。

また、乾癬とアトピー性皮膚炎の患者さんは症状だけに悩んでいるわけでなく、発疹が周囲の人から見えることで、強いストレスを感じることがあります。そのため、周囲の理解が必要不可欠です。

「皮膚疾患は、これからもっと増えるかもしれない。高齢化が進む日本では、高いニーズも出てくるでしょう。皮膚科領域は大きなチャレンジです」とラブダ氏
「皮膚疾患は、これからもっと増えるかもしれない。高齢化が進む日本では、高いニーズも出てくるでしょう。皮膚科領域は大きなチャレンジです」とラブダ氏

──周囲の理解を得るのは、なかなか難しそうですが…。

そうなんです。疾患の啓発活動を通じて認知度を上げていくことが、非常に重要だと考えています。

■疾患の認知度を高める啓発活動

──啓発活動は患者さん本人だけでなく、周囲の人たちの理解を促すメッセージでもあるのですね。

はい。毎年10月29日は世界乾癬デーで、世界的に乾癬の関心を高めようと制定された日です。当社は毎年この日に、広告やソーシャルメディアを通じた情報提供、患者団体との協業を通じて疾患啓発に取り組んでいます。世界でアトピー性皮膚炎の関心を高めようと定められた9月14日のWorld Atopic Eczema Dayにおいても、同様の取り組みを展開しています。

もちろん、患者さんのQOLを持続的に改善できるような新薬の研究開発にも取り組んでいきます。

■皮膚疾患に悩むすべての患者さんのために

──周囲の人が疾患の基礎知識だけでも知ることが、患者さんにとってはとても重要なのですね。理解があれば「うつるのでは…」といった誤解を生まないし、過剰な反応をせずに自然に接することができます。

その通りです。YouTubeやTwitter、ホームページなどを利用し、当社の活動に加え、皮膚疾患の基礎知識、乾癬やアトピー性皮膚炎に関する情報を発信しています。多くの方に当社の活動や皮膚疾患について関心を深めてもらうことが、早期治療や、より適切な治療に役立つうえ、患者さんのベネフィットにもつながるのです。

皮膚疾患で悩む患者さんのために、これからも当社はこのような取り組みを続けていくことを約束します。

本文脚注)
(※1) Kubota K, et al. BMJ Open 2015;5:e006450. doi:10.1136/bmjopen-2014-006450
(※2) Takahashi H, et al.: J Dermatol 2011, 38(12), 1125-1129
(※3)Barbarot S et al. Allergy 2018
(※4) Megna M,et al.;Italian Adult Atopic Dermatitis Study Group:Arch Dermatol Res. 2017, 309(6), 443-452
(※5) Simpson EL, et al.:J Am Acad Dermatol. 2016, 74(3), 491-498

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